日本電設工業の人材育成

1968年(S43)4月、中央研修所を設立し、社員の知識および技能・技術の修得など人材の育成を図るため、 社員教育および技術者教育を行ってきました。
1993年(H5)4月、会社創立50周年を機に改築し、教育設備・教育内容を変更するとともに、名称も中央学園と改称しました。
2001年(H13)には、急速な技術環境の変化に対応するため、特に鉄道電気工事の技能・技術者教育の教育体系を見直し、再構築することにしました。
具体的には、「どのような教育が、どの時期に、どれだけ必要か」を整理し、カリキュラムを見直しました。 新入社員教育から、初級、中級、上級へと社員個々のライフサイクルの中に教育を組込み、段階的成長を促す教育システムを構築し、現在に至っています。
なお、東京都の普通職業訓練普通課程、短期課程の職業訓練校として「電設工技術学園」の認定を2001年(H13)4月1日に東京都より受けています。これからも次の教育方針のもと、たゆまぬ努力を続けていきます。

・ 礼儀作法、社外のマナー、社内のマナーの重視
・ 有能な人材の発掘、育成
・ 職場全体としての技術力の向上を目指した仲間作り支援
・ 体得、視覚重視
・ 多くの講座で会社幹部との交流(意見交換)の実現
・ 講座修了時の照査重視(教育効果、意見聴取)

(1)鉄道電気
普通職業訓練普通課程を「電設工技術学園」の講座で1年間学びます。技能照査合格者には、国家資格である「技能士補」の称号が与えられます。
(2)建築電気・情報通信
普通職業訓練短期課程を「電設工技術学園」の講座で6ヶ月間学びます。
| 電設工技術学園(普通職業訓練) |
科名 |
普通課程 |
短期課程 |
| 発変電科 |
鉄道発変電 |
鉄道発変電科 |
| 送配電科 |
鉄道送電線
鉄道電車線 |
鉄道送配電科
鉄道電車線科 |
| 電気工事科 |
鉄道電灯電力 |
鉄道電灯電力科 |
| 電気通信設備科 |
鉄道信号
鉄道通信 |
鉄道信号設備科
鉄道通信設備科
|
| 建築電気設備科 |
|
建築電気設備科 |
なお、2年目以降の社員および協力会社社員に対しては、短期課程で鉄道系・建築系それぞれ業種に応じた知識および技術・技能を修得します。
鉄道発変電
変電設備の機器据付、主回路、制御回路、試験方法等について学びます。
鉄道送電線
送電線設備を建設するための鉄塔建設、延線方法等について学びます。
鉄道電車線
列車に電力を供給するためのトロリ線の架設など電車線路に関する設備を学びます。
鉄道電灯電力
駅舎やホーム等の電灯や変圧器、動力設備について学びます。
鉄道信号
列車を発・停車させたり、ポイントを変える信号設備・踏切設備について学びます。
鉄道通信
列車無線や切符発券設備や光ケーブル接続について学びます。
| 国家資格 |
1級電気工事施工管理技士 |
| 第三種電気主任技術者 |
| 第一種電気工事士 |
| 消防設備士 |
| 工事担任者 |
| 情報配線技能士 |
| 玉掛技能講習 |
| 小型移動式クレーン運転技能講習 |
| 高所作業車運転技能講習 |
建築電気設備科
自家用変電設備の自主検査、電気工事施工について学びます。
各階層に求められる能力開発の一環教育を実施しています。
名称 |
対象者 |
| 管理職教育 |
部長・支社長昇職者、課所長昇職者 |
| 準管理職教育 |
主事昇格者 |
| 中堅社員教育 |
入社後5~10年 |
| 若手育成期間の教育 |
入社後1~6年 |
新入社員教育は、若手育成期間の教育に含まれます。また、鉄道系技術社員は、普通課程修了後、各専門業種の施工子会社に出向し、事故時の応急復旧等ができる能力を身につけます(OJT教育)。

発変電技術、送電線技術、電車線技術、信号技術、通信技術、情報通信技術など、技術系の各業種の講座をはじめ、営業系社員教育も実施しています。その他、安全教育(事故防止訓練)、設計積算教育、原価管理教育、職長教育など、教育計画に基づいて実施しています。また、外部からの委託教育も実施しています。